海外へのリリース情報
共同通信ＰＲワイヤーは、PR Newswireをはじめ世界を代表する4つの広報通信社（ワイヤーサービス）、そしてAsiaNetと提携しています。これらのネットワークを通じて、35,000以上のメディアや80,000人以上のジャーナリスト、4,000以上のウェブサイトなど世界150万カ所にプレスリリースを配信しています。今日、企業の海外へのリリース情報は欠かせません。いかに迅速に海外への広報活動を行うかは、各社企業ともに大切なものとなっています。
海外へのリリース情報は、各広報通信社との提携は「独占的契約」のため、共同通信ＰＲワイヤーを通じてしかプレスリリースを配信できません。つまり、海外への広報活動をするのであれば、共同通信ＰＲワイヤーを活用することが一番のようです。特に海外への文書郵送などはコストと手間・時間がかかります。効率良くシステム化され、コストパフォーマンスに優れたプレスリリース配信サービスなら、トータルな配信コストを低価格に抑えることができます。
欧米の主要な報道機関は、送信者の信頼性を重視するため、広報通信社のワイヤーサービスを経由したプレスリリースしか受け付けないところが増えています。特に米国ではアメリカ証券取引委員会（SEC）の規則により、企業のプレスリリース配信は広報通信社のワイヤーサービスを使わざるを得ない状況となっています。海外にプレスリリースや投資家向け情報を配信したい、日本本社発の情報を世界に発信したいとお考えのお客様には、共同通信ＰＲワイヤーの海外配信サービスをおすすめします。
海外のメディアに配信する場合は、どうしたらよいのでしょうか？共同通信ＰＲワイヤーなら、プレスリリースを英文で入稿し、海外サーキットを選んで登録すれば、共同通信JBN経由で全世界に配信することができます。各国広報通信社の責任で現地の言語に翻訳し、各メディアに配信します。AsiaNetやPRNewswireとの独占契約により、各国の広報通信社を日本国内から利用できるのは、共同通信ＰＲワイヤーだけなのです。
各国の言語に訳した原稿は必要ありません。英文の原稿のみ用意すれば、現地語への翻訳は、各国の広報通信社が行ってくれます。翻訳費用は配信料金に含まれているので、安心して任せられます。また、共同通信JBNにて和文リリースの英語訳、および英文リリースの日本語訳もお手伝いするサービスがあるので、利用してみるのも良いでしょう。海外へ情報をリリースするのであれば、コストパフォーマンスの良い同通信ＰＲワイヤーの利用が一番良いようです。
